日本でも、Youtubeで京大が公開をスタート、というニュースを以前みたが、こちらでは、スタンフォード、ここ、東海岸でMIT、イエール、ハーバードなど、それぞれ提供する見れる授業の種類・量ともに、圧倒的に多い。
そのコンテンツの充実に対応し、特にシリコンバレーに近い大学の閲覧ヒット数は高く、以下になっている。
スタンフォード 約10,000,000
バークレー 約 5,500,000
ハーバード 約 1,000,000
京大 約 500,000
なぜ、そこまで積極的なのだろうか。まず、単純に効率の良い宣伝手段になる、というのがあるだろう。特に国際学生の比率が高い海外の大学は、世界中の各国のベスト・ブレインをひっぱてこようとやっきだ。なぜなら、彼・彼女らは将来の大学の研究実績（=大学のボトムライン）を最大化してくれる。
この、全世界にマーケティングをかける、というのは、消費財や工業製品と異なり、商品の性格上、効果的なチャネルが事実上限定されているように思える。洗剤なら、CMを多言でつくり、流すだけだが、教育はそうはいかない。もちろん、MBAなどターゲットが絞りやすいものは、特定層の購買する雑誌など、効果的なチャネルも多い。
もうひとつの戦略は、学校自身自ら、脳みそを現地にとりにいく、というもの。例えば、B-Schoolでヨーロッパが拠点のINSEADは、シンガポールにアジア校、アブダビに中東校をもっている。（http://www.insead.edu/discover_insead/who_we_are/index.cfm）
しかし、後者の戦略は、大学の性格によりけりだ。INSEADがExecutive MBAなどにも定評が高いことからもわかるように、研究中心でなくて、教育の提供がメインであれば、分校をどんどん増やせるが、アメリカの総合大学のように、複数分野間でのスピルオーバーが期待できる学校は、分校をたくさん作り、有形・無形の資産を分散させるのは得策ではない。（逆に、学費収入の安定化という目でみれば、地理的な分校の分散は、学費収入のポートフォリオのリスク分散になる）
こう考えると、Youtubeでの授業無料公開はよいマーケティング手段だ、といえる。もちろん、見た人がそれのみを理由に直接入学する可能性というのは低いだろうが、情報源の一つとして有効活用する可能性は非常に高い。実際、自分は、在学生以外にも、来る前にここのチャンネルにお世話になった。授業内容、というよりかは、授業やキャンパスの雰囲気などをみれたことはここにこようと決めることに繋がったと思うし、モチベーション維持にも役に立った。
違う側面からみてみよう。
日本の大学はようやく、といった感じだが、その理由の一つに、大学が授業公開をすすんでしにくい状況があると思う。
学校予算に占める学費収入の割合をみるとわかりやすい。先日、大損をしてしまったが、資産運用に積極的な早稲田で５０％強、病院収入がある慶応で３０％、それに対し海外の大学は、ハーバード２０％、スタンフォード１０％と、授業料依存度が低い。この数字からすれば、対価を学生に支払わせているそのコンテンツを無料でネット公開するのに躊躇しても仕方がない。実際の潜在的な入学志願者の行動がWeb公開で簡単にかわるとは思わないが、大学側は躊躇する可能性はある。
この日本の大学経営の授業料依存の問題は、大学の国際化、という文脈での非常に重要なファクターなのだが、その先はまた別の機会に。
もうひとつは、もはやお決まりの理由だ。国際化が進んでなく、英語での授業がなされない限り、Youtubeで公開しても、その宣伝効果は国内市場にとどまり、単純に潜在的な大学進学者の年齢層を考えて最大で５００万人くらいしかリーチできないように思う。
やはり、何をするにも、根っこから変えていかないといけないようだ。
では、おやすみなさい。
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